注意すること
株取引で注意する必要のある「リスクヘッジ」と「手数料」
「リスクヘッジ」とは、リスクを回避することを言いますが、株式投資において、このリスクヘッジを行わなければ、収益を上げることが出来ないと言っても過言ではないほど重要なポイントになります。
その為、購入する銘柄が決まったら、購入する前にリスクヘッジを念頭に入れた取引計画を組み立てる必要があります。
リスクヘッジの方法
リスクヘッジには様々な方法がありますが、代表的なリスクヘッジの「ロスカット」や「分散投資」などの他、「信用取引」や「デリバティブ取引」などもリスクヘッジの方法と言えます。
ロスカット
「ロスカット」は、“損失を出来るだけ小さく抑える”という最も基本的な方法で、予め計画と立てなけれロスカットするタイミングを見失ってしまう危険性が高くなってしまいます。
分散投資
「分散投資」には、銘柄や証券会社を分散する方法や、時間的に分散して投資する方法などもあります。
信用取引
「信用取引」は、株価が下がっている状態でも収益を出すことが出来る為、相場が悪いときでも同じ銘柄で取引をすることが出来ます。
デリバティブ取引
「デリバティブ取引」は、元々リスクヘッジの為に開発された取引方法なので、とうぜん、リスクヘッジになります。
最も重要なリスクヘッジ
上記の他にも様々なリスクヘッジ法がありますが、いずれも“損失を大きくしない”という株取引の中でのリスクヘッジになります。
しかし、それ以前に最も重要なリスクヘッジとして、「いのちの金に手をつけるな」という格言が示すように、“生活に支障の無い範囲で投資をする”ことが最も重要なリスクヘッジだと言えます。
実際に株券を購入する前に、万が一その資金が全損しても生活に支障が出ない金額に投資資金を設定しておく必要があります。
手数料について
株式投資を行う際には証券会社を仲介して行うことになりますが、仲介する証券会社の収入源は、投資家から受け取る各手数料です。
そのため、株式投資を行う際には必ず手数料が発生しますが、各手数料の設定は証券会社によって大きく異なっています。 このことから、自分の投資スタイルに合った証券会社を選択しなければ、例え収益を上げても、それ以上の「手数料」という大きな損失を負うことにもなり兼ねません。
証券会社が徴収する手数料には、主に「売買委託手数料」「口座管理料」「名義書き換え手数料」の３つがあります。
これらの設定は各証券会社や取引するコースによって大きく異なるため、手数料ごとの比較は出来ますがトータルでかかる手数料は自分の投資スタイルでシミュレーションして見なければ比較することは出来ません。
売買委託手数料
| 取引額 | 手数料 |
| ～10万円 | 無料 |
| ～20万円 | 315円 |
| ～50万 | 525円 |
| ～100万 | 1,050円 |
| ～200万 | 2,100円 |
売買委託手数料とは、株券を売買する時にかかる手数料で、一般的に「手数料」と言う場合には、この売買委託手数料のことを指します。
多くの場合、一回ごとに売買委託手数料がかかる為、譲渡差益を得る場合には売買委託手数料が２回徴収されることになります。
ただし、証券会社によっては条件付きでこの手数料が完全もしくは一部無料となっています。 また、定額制を採用している証券会社もあり、期間内の売買回数に上限がある場合と回数制限が無い場合あります。
口座管理料
株式投資を行う際には、取引用の口座を開設する必要がありますが、その口座を管理・維持する為の費用が必要になります。
この口座管理料は、おおむね3,000円程度の口座管理料を徴収されます。ただし、口座管理料が無料なのが一般的となっている現在では、あえて口座管理料がある証券会社を選択するメリットは無いと言えます。
名義書き換え手数料
株式投資の収入の１つにインカムゲインと呼ばれる「配当金」や「株主優待」などによる収益があります。この収益を受け取るには、権利確定日に株主名簿に名前が記載されている必要があります。
この株主名簿に名前を記載させる為には、購入した株券の名義を前株主から自分の名前に書き換える必要があります。 この書き換えの手数料が「名義書き換え手数料」になります。 一般的には、株券の受け渡しを行わずに「証券保管振替機構」に預け入れ、「証券保管振替機構」によって株券の受け渡しや名義書き換えを行っているので、殆どの場合には無料になっていると言えます。
ちなみに、「証券保管振替機構」による株券の預かり入れを行っていない証券会社は、分別保管の義務を怠っている恐れがあるので証券会社の選択肢からは外した方が良いと思われます。
